センシティブな内容なので、ちょっと躊躇われましたが、なかなか稀有な事例だと思うので、もしかして誰かの役に立てば…。（将来の備忘も兼ねてます）
今年(2018)の初め頃から、実家の土地を一部譲り受け、大東建託のアパート建設を進めています。工場の跡地であったために、土地の形状が複雑で、一部に倉庫が建っていたり、コンクリートが張ってあったりしていました。これらを全て除去する、というところから工事が必要であり、外構工事費が全体の17%くらい計上されていました。細かいことはよく分かりませんでしたが、先方の言葉を信じて契約・着工まで進みました。
事件はこの直後に起こります。8月の後半になって、「地盤が想定よりも緩く追加の杭打ち工事(約200万円)が必要」と連絡が来ました。コンクリートに覆われていた部分の地下の状態が悪く、よくよく調べると、工場ができる以前は田んぼとして使われていた土地だったとのこと…。今更、融資のやり直しも出来ず、結局、自己資金を投入することに。
予見できないトラブルというのはつきものなので、くよくよしても仕方がないのですが、それなりにインパクトのある金額です。コンクリートが張ってあった以上、仕方がなかったのかもしれませんが、第三者に地盤の調査を依頼（もしくは相談）しておけば、ひょっとして予見できたのかもしれません。それよりなにより、自分がもっと地元や近所の年配の人たちと仲良くしてて、「あそこは昔、田んぼだったんよ」と一言でも聞かされてたら、契約の前にピンと来ていたかもしれません。
そもそもアパート経営という「業」自体が今後どうなっていくか、難しいところはあるだろうな、という覚悟はしています（建てて放ったらかしで、勝手に利益を生むなんてことは難しくなるはず）。
今回建築を進めている地域の人口が12000人程度（年々微減）に対して、空き家が600戸も存在します。数字だけで見ると完全に供給過多なんですが、実際に人が住める状態ではなかったり、持ち主が売ったり貸したりをしたがらないケースが多い印象を受けました。その意味で、まだ（本当に供給過多になっている地域に比して）建築の意義がある、と考えましたが、社会認識や法律が少し変わるだけでバランスが一変しそうなので油断は出来ないだろうなと思います。